洗面台リフォームで活用できる補助金まとめ！費用相場や注意点を解説

更新日：2026.2.3

毎日、身だしなみを整えたり歯を磨いたりと、家族全員が頻繁に利用する洗面台。築15〜20年を過ぎ、蛇口の不具合やボウルのひび割れ、汚れが目立ち始めたらリフォームの検討時期と言えます。

リフォームにはまとまった費用がかかりますが、2026年度は「みらいエコ住宅2026事業（Me住宅2026）」をはじめ、手厚い支援策が揃っています。この記事では、最新の補助金制度や費用相場、注意点について分かりやすく解説します。

1. 洗面台リフォームで使える補助金とは？

2026年現在、主に活用されている3つの制度をご紹介します。

1-1. みらいエコ住宅2026事業（Me住宅2026）

「子育てエコホーム支援事業」などの後継としてスタートした、2026年度の最注目制度です。

• 洗面台の対象：「節湯水栓（エコ水栓）」の設置が対象となります。
• 補助金額：リフォームの内容や住宅の性能向上レベルに応じて、1戸あたり40万円〜100万円（子育て世帯等は最大120万円超の加算あり）が上限となります。
• 注意点：1申請あたりの合計補助額が5万円以上である必要があります。洗面台の節湯水栓だけでは数千円〜1万円程度の補助に留まるため、高断熱浴槽、節水型トイレ、窓の断熱改修などとセットで行うのが一般的です。

1-2. 高齢者住宅改修費用助成制度（介護保険）

要介護または要支援の認定を受けている方が住む自宅を、バリアフリー化する場合に利用できる制度です。

• 対象：手すりの設置、段差解消、滑りにくい床材への変更など。洗面所では「車椅子対応の洗面台への交換」や「レバー式水栓への変更」が対象となる場合があります。
• 支給額：上限20万円の工事費に対し、所得に応じて7〜9割が還付されます（最大18万円）。

1-3. 各自治体の独自補助金

多くの自治体では、独自の「住宅リフォーム助成制度」を設けています。

• 内容：「地元業者を利用すること」や「中古住宅の購入に伴う改修」などが条件になるケースが多いです。
• 探し方：「地方公共団体における住宅リフォーム支援制度検索サイト」で最新情報を確認しましょう。

2. 減税・非課税措置（税金が戻ってくる制度）

補助金以外にも、確定申告を行うことで所得税の控除や固定資産税の減額が受けられます。

3. 洗面台リフォームで補助金を活用する際の注意点

3-1. 「着工前」の申請・契約が鉄則

「みらいエコ住宅2026事業」は、2025年11月28日以降に工事着手したものが対象です。ほとんどの補助金は工事後の申請ができないため、必ず計画段階で業者に相談してください。

3-2. 補助金の「予算」に注意

国の事業は予算上限に達し次第、期間内であっても早期終了します。2026年度版もリフォーム枠は非常に人気が高いため、早めの検討が必要です。

3-3. 登録事業者への依頼

「住宅省エネ2026キャンペーン」に登録された「登録事業者」でなければ申請代行ができません。依頼予定の業者が登録されているか必ず確認しましょう。

4. 洗面台リフォームにかかる費用相場（2026年版）

原材料費や物流費の影響により、最新の相場は以下の通りです。

• 洗面台のみ交換：12万円 〜 25万円（普及品〜中級グレード）
• 洗面台＋内装（床・壁）：25万円 〜 45万円（脱衣所全体のリフレッシュ）
• 洗面台の新設・移動：45万円 〜 70万円（配管・電気工事が必要な場合）

5. 最新の洗面台リフォーム事例

事例①：掃除のしやすさを追求

（TOTO「オクターブ」等）水栓が上部に付いている壁出し水栓タイプが人気です。水が溜まらずカビにくいのが特徴で、家事負担を軽減します。

事例②：造作風でおしゃれな洗面空間

（アイカ工業やMiratap（旧サンワカンパニー）等）既製品っぽさを抑えた、インテリアに馴染むスタイリッシュなデザインがトレンドです。

6. まとめ

2026年の洗面台リフォームは、「Me住宅2026」を軸とした複数箇所のセットリフォームが最もお得です。洗面台単体で考えるのではなく、浴室やトイレ、窓の断熱などと組み合わせて「家全体の省エネ化」を図るのが、最大限に補助金を活用するコツです。

まずは補助金の実績が豊富なリフォーム業者に見積もりを依頼し、2026年度の予算がなくなる前に計画を進めましょう。